アタックリスト・テレアポリストの作り方|無料テンプレート付き・効率化のコツも解説
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営業活動で新規顧客を開拓する際、「どの企業に、どの順番でアプローチするか」を整理するために欠かせないのがアタックリストです。特にテレアポやフォーム営業など、複数の企業へ継続的にアプローチする場合、リストの精度や管理方法によって営業効率は大きく変わります。
しかし、実際にアタックリストを作ろうとすると、「どのような項目を入れればいいのか」「企業情報はどこから集めればいいのか」「Excelで管理するだけでよいのか」と迷う方も多いのではないでしょうか。
本記事では、アタックリスト・テレアポリストの基本的な作り方を、ターゲット設計から項目設計、情報収集、入力整理、優先順位まで5つのステップで解説します。
さらに、そのまま活用できるテンプレートの項目例や、リストの精度を維持する方法、Excelでの手動作成とツールを使った自動化の違いについても紹介します。
自社の営業体制に合った、精度が高く更新しやすいアタックリストを作りたい方は、ぜひ参考にしてください。
| この記事はこんな人におすすめです |
|
もくじ
- アタックリスト・テレアポリストとは
- アタックリスト・テレアポリストの作り方【基本5ステップ】
- 【無料DL】すぐに使えるアタックリストのテンプレート
- アタックリストの精度を保つ6つの運用ポイント
- ツールでアタックリスト作成を効率化・自動化する方法
- アタックリストに関するよくある質問(FAQ)
- まとめ:成果につながるアタックリストは「作成」だけでなく「更新・改善」が重要
アタックリスト・テレアポリストとは?
アタックリスト・テレアポリストは、いずれも新規開拓営業でアプローチする企業や顧客候補を整理したリストです。企業名や電話番号などの基本情報に加え、業種、所在地、企業規模、担当部署、営業履歴、アプローチ結果などを管理します。
単なる企業名簿ではなく、「どの企業を優先するか」「どのようにアプローチするか」「その後どのようにフォローするか」を管理する、営業活動の基盤となるものです。
ただし、「アタックリスト」と「テレアポリスト」では、リストを作る目的や重視する情報に若干の違いがあります。
アタックリスト・テレアポリスト・営業リストの違い
営業現場では、「アタックリスト」「テレアポリスト」「営業リスト」といった言葉が使われます。厳密に統一された定義があるわけではありませんが、本記事では次のように整理します。
| 用語 | 意味・用途 |
|---|---|
| アタックリスト | 実際に営業アプローチする対象企業を選定・整理したリスト |
| テレアポリスト | 電話営業・テレアポで使用することを目的としたリスト |
| 営業リスト | 営業対象となる企業や顧客候補をまとめたリストの総称 |
「営業リスト」は営業対象をまとめたリスト全般を指す広い言葉です。一方、アタックリストは「誰にアプローチするか」、テレアポリストは「電話でどうアプローチするか」に重点を置いた呼び方と考えると分かりやすいでしょう。
そのため、両者は完全に別のものではありません。たとえば、アプローチ対象企業を選定したアタックリストに電話番号や架電履歴などを追加し、テレアポリストとして利用することもあります。
なぜアタックリストの質が営業成果を左右するのか
アタックリストは、単に企業数を多く集めればよいわけではありません。
自社の商品・サービスと相性の悪い企業が多く含まれていれば、営業担当者が何件電話をかけても商談につながりにくくなります。
例えば、自社サービスの主な対象が「従業員100名以上の製造業」であるにもかかわらず、小規模な飲食店や個人事業主まで含めたリストにアプローチしていては、営業効率は高まりません。一方、ターゲット条件に合致する企業に絞ったリストであれば、同じ100件にアプローチする場合でも、担当者との接触率や商談化率を高めやすくなります。
また、営業履歴が正しく管理されていなければ、過去に断られた企業へ何度も電話をかけたり、複数の営業担当者が同じ企業へ重複して連絡したりする可能性もあります。
アタックリストの品質は、営業担当者の行動量だけでなく、
- 担当者との接触率
- アポイント獲得率
- 商談化率
- 営業担当者1人あたりの生産性
などにも影響します。
そのため、「何件集めるか」だけでなく、「誰にアプローチするか」「情報をどう管理するか」まで設計することが重要です。
アタックリスト・テレアポリストの作り方【基本5ステップ】
ここからは、アタックリストを作る基本的な流れを5つのステップに分けて解説します。
最初から大量の企業情報を集めるのではなく、ターゲット条件を決めたうえで必要な情報だけを収集することがポイントです。

STEP1:ターゲット企業の条件を決める
最初に決めるべきなのが、「どのような企業にアプローチするのか」です。
ターゲット条件が曖昧なまま企業情報を集めると、リストの件数は増えても、実際には営業対象にならない企業が多く含まれてしまいます。
例えば、次のような項目から条件を整理します。
- 業種
- 所在地
- 従業員数
- 売上高
- 資本金
- 設立年
- 上場・非上場
- 拠点数
- 店舗数
- 使用しているサービスやシステム
- 採用状況
- 特定の事業やサービスの展開状況
すでに取引実績がある場合は、受注企業の共通点を分析するのも有効です。
「受注率が高い企業はどの業種に多いのか」「企業規模はどの程度か」「どのような課題を抱えている企業が多いのか」を確認すると、自社が優先して狙うべき企業像が見えてきます。
BtoBマーケティングでは、このような理想的な顧客企業像を「ICP(Ideal Customer Profile)」と呼びます。重要なのは、担当者の経験や感覚だけでターゲットを決めるのではなく、可能な限り過去の受注データや営業実績をもとに条件を整理することです。
STEP2:リストに入れる項目を決める
次に、アタックリストで管理する項目を決めます。
企業名と電話番号だけでも架電自体はできますが、営業活動を継続的に改善するのであれば、企業属性や営業結果まで記録できるようにしておく必要があります。
最低限、次の3種類に分けて項目を考えると整理しやすくなります。
■企業情報
企業名、業種、所在地、WebサイトURL、従業員数など、ターゲット企業そのものに関する情報です。
■連絡先情報
代表電話番号、担当部署、担当者名、メールアドレス、問い合わせフォームURLなど、アプローチに使用する情報です。
■営業管理情報
架電日、架電回数、担当者、接続結果、アポイント獲得状況、次回アプローチ日など、営業活動の履歴を管理する情報です。
初めから項目を増やしすぎると入力や更新に時間がかかるため、「営業判断に本当に必要な情報か」を基準に設計しましょう。
STEP3:企業情報を収集する
リストの項目を決めたら、条件に該当する企業情報を集めます。
代表的な情報収集方法は、大きく3つあります。
1)自社の顧客データを活用する
まず確認したいのが、自社にすでに蓄積されているデータです。
CRMやSFA、名刺管理ツール、問い合わせ履歴、過去の商談データなどを確認すると、まだ十分にアプローチできていない企業が見つかることがあります。過去に失注した企業や一度問い合わせがあった企業についても、状況が変化していれば再び営業対象になる可能性があります。ただし、過去接点のある企業にアプローチする際は、以前の営業履歴やNG理由を確認し、重複連絡や不適切な再アプローチを防ぐことが重要です。
2)外部の企業データベースを利用する
短時間で多くの企業を抽出したい場合は、企業データベースや営業リスト作成ツールを利用する方法があります。業種、所在地、企業規模などの条件を指定して企業を検索できるため、Web検索で1社ずつ探す方法と比べて効率的です。サービスによって収録されている企業情報や検索条件、更新頻度が異なるため、自社が必要とする項目を取得できるか確認して選びましょう。
3)Web検索や企業サイトから収集する
Google検索や企業の公式サイト、業界団体のWebサイトなどから企業情報を探すことも可能です。無料で始めやすいのがメリットですが、1社ずつ企業サイトを確認してExcelへ入力するため、大量のリストを作る場合には時間がかかります。
また、表記方法が企業ごとに異なるため、業種名や所在地などのデータを統一する作業も必要になります。
STEP4:Excel・スプレッドシートに入力・整理する
集めた企業情報は、ExcelやGoogleスプレッドシートなどに整理します。少数の企業を管理する場合であれば、Excelやスプレッドシートでも十分対応できます。ただし、複数の担当者で共有する場合は、入力方法を統一しておくことが重要です。
例えば、「株式会社」と「(株)」が混在している/「東京都」と「東京」が混在している/「接触済み」「架電済」「TEL済」などステータス表記がバラバラになっている…といった状態になると、検索や集計がしにくくなります。プルダウンや入力ルールを設定し、できるだけ表記を統一しましょう。
また、営業担当者が自由に列を追加していくと管理が複雑になるため、管理責任者を決めてフォーマットを統一することも重要です。
STEP5:優先順位を付ける(スコアリング)
アタックリストが完成しても、上から順番に電話をかけるだけでは効率的とはいえません。
企業ごとに優先順位を付けて、受注可能性の高い企業からアプローチすることが重要です。
例えば、
- 自社の主要ターゲット業種に該当する:+3点
- 従業員数100名以上:+2点
- 自社の既存顧客と類似している:+2点
- 過去に問い合わせがある:+3点
- 過去に商談経験がある:+2点
といった形で点数を付けます。
スコアに応じて、
Aランク:最優先でアプローチ
Bランク:Aランクの次にアプローチ
Cランク:状況を見ながらアプローチ
と分類してもよいでしょう。
優先順位を明確にすることで、営業担当者が「今日はどこへ連絡すればよいか」で迷いにくくなります。
【無料DL】すぐに使えるアタックリストのテンプレート
アタックリストを初めて作る場合は、ゼロからフォーマットを作るよりも、基本的な項目をまとめたテンプレートをベースにするのがおすすめです。
法人データベースのプロが監修した、アタックリストのテンプレートを下記から無料でダウンロードできます。

テンプレートを開いたら、ご自身のGoogleドライブにコピーして保存し、自社の営業体制や管理項目に合わせて適宜編集してご活用ください。
企業名や連絡先などの基本情報に加え、アプローチ状況や対応結果、次回アクションなどを記録することで、営業リストとして継続的に活用しやすくなります。
ここからは、一般的なテレアポや新規開拓営業で使いやすい項目例を紹介します。
テンプレートに入れるべき項目一覧
| 区分 | 項目 | 目的・使い方 |
| 基本情報 | 法人名称 | アプローチ対象となる企業を特定する |
| 法人番号 | 企業を一意に識別し、重複登録を防ぐ | |
| サイトURL | 事業内容や企業情報を確認する | |
| 業種 | ターゲット条件の分類・絞り込みに使う | |
| 郵便番号 | 所在地データの整理や住所管理に使う | |
| 都道府県・住所 | エリア別の営業や対象地域の判定に使う | |
| 従業員数・従業員数レンジ | 企業規模を把握する | |
| 電話番号 | テレアポ時の連絡先として使用する | |
| FAX番号 | FAX営業を行う場合に使用する | |
| 問い合わせフォームURL | フォーム営業を行う際に使用する | |
| 担当者・連絡先情報 | 担当部署 | アプローチすべき部署を明確にする |
| 担当者名 | 接点を持った担当者を管理する | |
| 担当者メールアドレス | 営業メールやフォローに使用する | |
| 担当者電話番号 | テレアポ時の連絡先として使用する | |
| 代表者名 | 経営層・決裁者へのアプローチ時に活用する | |
| ターゲット精度を高める企業情報 | 企業特色 | 事業内容や企業の特徴を簡潔に把握する |
| 設立年月日・設立年 | 社歴や企業フェーズを判断する | |
| 資本金 | 企業規模を判断する参考情報にする | |
| 売上高 | 企業規模や優先順位の判断に使う | |
| 上場区分 | 上場・非上場など企業属性を把握する | |
| 決算月 | 予算策定時期や営業タイミングの参考にする | |
| 優先順位・対象判定に使う項目 | スコア | 自社との適合度や見込み度を数値化する |
| ランク | A・B・Cなどで営業優先順位を設定する | |
| 顧客区分 | 新規・見込み・既存・休眠などに分類する | |
| NG・対象外理由 | 競合・対象外・連絡不要など、アプローチしない理由を管理する | |
| データソース | 企業DB・Web検索・展示会など情報の取得元を記録する | |
| 重複チェック | 既存顧客や他の営業リストとの重複を確認する | |
| 営業活動・進捗管理に使う項目 | 自社営業担当 | 社内の担当者を明確にし、重複接触を防ぐ |
| ステータス | 未対応・接触済み・商談中・失注など進捗を管理する | |
| アプローチ回数 | 接触回数を把握し、過剰・不足を防ぐ | |
| 最終アプローチ日 | 最後に接触した日を把握し、再アプローチ時期を判断する | |
| 直近の結果 | 不在・受付NG・資料送付・アポ獲得など直近の反応を記録する | |
| 次回対応日 | 再架電や再メールなど次のアクション日を設定する | |
| 備考 | 個別事情や会話内容など補足情報を記録する |
すべての項目を必ず入れる必要はありません。
最低限、法人名称・サイトURL・業種・電話番号・担当者情報・ステータス・最終アプローチ日・次回対応日は入れておくと、アタックリストとして運用しやすくなります。
営業方法や商材によって必要な項目は異なるため、自社で実際に営業判断に使う情報を中心に設計しましょう。
業種・営業手法別のカスタマイズ例
アタックリストは、営業手法に応じて項目を追加するとさらに使いやすくなります。

アタックリストに必要な項目は、扱う商材や営業手法によって異なります。基本的な企業情報に加えて、実際のアプローチや優先順位付けに必要な情報を追加することが重要です。
たとえば、店舗向けサービスを営業する場合は、店舗数や出店エリア、営業時間、予約システムの利用状況などを記載しておくと、自社サービスとの相性やアプローチの優先度を判断しやすくなります。SaaS・ITサービスを提案する場合は、現在利用しているシステムやDX関連の取り組み、情報システム部門の有無、採用情報などを整理しておくと、導入ニーズやIT投資の可能性を見極めやすくなります。
また、営業手法によっても必要な項目は変わります。テレアポであれば電話番号や担当部署、架電結果などが重要です。一方、フォーム営業では問い合わせフォームのURLや送信可否、送信日、送信結果などを管理しておくことで、送信できない企業への無駄なアプローチや、同じ企業への重複送信を防ぎやすくなります。
画像で紹介している項目はあくまで一例です。
重要なのは、情報を多く集めることではなく、「誰に、どの方法でアプローチするのか」を基準に、ターゲット選定や営業判断、進捗管理に必要な項目を設計することです。
アタックリストの使い方・編集方法|テンプレートを自社用にカスタマイズする
本記事のテンプレートを使う際は、そのまますべての項目を埋めるのではなく、自社の営業手法や管理したい情報に合わせて項目を追加・削除して使うのがおすすめです。
まずは、企業名や所在地、業種、電話番号、WebサイトURLなどの基本情報を入力し、営業対象となる企業を一覧化します。そのうえで、実際のアプローチ方法に応じて必要な項目を追加しましょう。
たとえば、テレアポを中心に行う場合は、電話番号に加えて「架電日」「担当者名」「架電結果」「次回架電日」などの列があると、誰にいつ連絡したのかを管理しやすくなります。フォーム営業であれば、「問い合わせフォームURL」「送信可否」「送信日」「送信結果」などを追加しておくことで、未送信の企業を把握したり、同じ企業への重複送信を防いだりできます。
また、「未対応」「アプローチ済み」「アポ獲得」「商談中」「対象外」などのステータス欄を設けておくと、営業の進捗も一目で確認できます。複数人で利用する場合は、担当者の列も追加しておくと、対応漏れや重複アプローチを防ぎやすくなります。
テンプレートは完成形ではなく、自社用のアタックリストを作るためのひな型として活用するのがポイントです。営業を進めながら「この情報があると判断しやすい」「この項目は使っていない」といった点を見直し、必要に応じて列を追加・削除していきましょう。
さらに、一定期間運用した後は、アポ獲得率や商談化率などを振り返り、成果につながった企業の業種・規模・地域などの共通点を確認します。その結果を次回のターゲット条件や優先順位に反映することで、アタックリストそのものの精度も高めていけます。
アタックリストの精度を保つ6つの運用ポイント
アタックリストは、一度作ったら完成というものではありません。
企業情報や担当者、営業状況は常に変化するため、継続的にメンテナンスする必要があります。
ここでは、リストの精度を維持するための6つのポイントを紹介します。
重複・二重アプローチを防ぐ
リストを複数の担当者で作成すると、同じ企業が重複して登録されることがあります。
重複に気づかず複数の営業担当者が同じ企業へ連絡すると、相手企業に不信感を与える可能性があります。企業名だけではなく、法人番号やWebサイトURL、電話番号なども確認しながら重複をチェックしましょう。
CRMやSFAを使用している場合は、過去に別の担当者が接触していないかも確認することが重要です。
定期的に企業情報を更新する
企業情報は時間とともに変化します。
古い情報のまま営業すると、電話がつながらなかったり、すでに退職した担当者へ連絡したりする原因になります。「3か月ごと」「半年ごと」など、自社の営業頻度に合わせて更新ルールを決めておくことが重要です。
業種・企業規模・エリアなどでセグメント分けする
すべての企業へ同じトークや提案をするのではなく、企業属性ごとにセグメントを分けると営業精度を高めやすくなります。例えば、「製造業×従業員100名以上」「東京都×IT企業」「店舗数10店舗以上」といった形で分類します。セグメントごとにアポイント率や商談化率を比較すれば、どの企業群が自社と相性がよいかも分析できます。
架電・アプローチ結果を記録する
アタックリストは、企業情報を並べるだけではなく、営業活動の結果を蓄積することで、より実用的なデータになります。架電やアプローチを行った後は、「不在」「受付NG」「担当者接続」「資料送付」「再架電」「アポイント獲得」「対象外」など、結果をあらかじめ決めたルールに沿って記録しましょう。担当者ごとに異なる表現を使うと、後から集計や分析がしにくくなるため、ステータスはできるだけ統一しておくことが重要です。
こうした結果を継続的に蓄積すれば、アポイントにつながりやすい企業属性や、担当者と接続しやすい時間帯なども把握しやすくなります。リストを単なる連絡先一覧ではなく、次の営業活動に活かせるデータとして運用することがポイントです。
NG企業・過去接点企業を管理する
営業対象となる企業だけでなく、「アプローチしない企業」もアタックリスト上で管理しておく必要があります。競合企業や取引停止企業、クレーム履歴のある企業、再連絡を希望していない企業、すでに別部署で商談が進んでいる企業などは、誤って再アプローチしないよう注意が必要です。こうした企業を単純にリストから削除してしまうと、経緯を知らない別の担当者が再度登録し、連絡してしまう可能性があります。
そのため、「対象外」「架電禁止」「他部署対応中」などのステータスを設け、対象外となった理由や過去の対応履歴もあわせて残しておきましょう。営業担当者間で情報を共有できる状態にすることで、重複連絡や不適切なアプローチの防止につながります。
成果データをもとにターゲット条件を改善する
アタックリストを運用すると、どのような企業が商談につながりやすいかというデータが蓄積されます。例えば、「従業員50名未満ではアポイント率が低い」「製造業では商談化率が高い」「特定エリアでは受注率が高い」といった傾向が見えることがあります。
こうした結果をもとに、次回のリスト作成条件を変更します。
アタックリストは「作って終わり」ではなく、リスト作成→営業→結果分析→ターゲット条件改善→次のリスト作成というサイクルを回すことで、徐々に精度を高めることができます。
ツールでアタックリスト作成を効率化・自動化する方法
ExcelやWeb検索でもアタックリストは作成できます。
一方、対象企業が数百社、数千社と増えてくると、情報収集や更新に多くの時間がかかるようになります。
その場合は、企業データベースや営業リスト作成ツールを活用するのも一つの方法です。
【Excelとツールを比較】アタックリストの作成方法
アタックリストはExcelで手作業でも作成できますが、企業数が増えるほど情報収集や更新に手間がかかります。数百~数千社へ継続的にアプローチする場合は、ツールを活用することで企業抽出を効率化し、営業活動に時間を使いやすくなります。
| 比較項目 | Excel・手動作成 | リスト作成ツール |
|---|---|---|
| 初期コスト | 低い | 利用料金が必要 |
| 作成時間 | 企業数が増えるほど長くなる | 条件検索で短縮しやすい |
| 情報収集 | 1社ずつ確認が必要 | データベースから抽出可能 |
| 精度 | 担当者の調査方法に左右される | 一定の基準で取得しやすい |
| 更新 | 手作業 | サービスによって更新可能 |
| 大量作成 | 不向き | 向いている |
| カスタマイズ | 自由度が高い | サービスの仕様による |
営業対象が数十社程度であれば、Excelで十分な場合もあります。
一方で、継続的に数百~数千社へアプローチする場合、担当者が企業検索やデータ入力に時間を使うよりも、ツールで企業抽出を効率化した方が営業活動に時間を割きやすくなります。
自社に合ったアタックリスト作成ツールの選び方
アタックリスト作成ツールは、企業データの量や検索条件、アプローチ方法によって向いているサービスが異なります。自社の営業スタイルに合わせて、必要な機能を整理して選ぶことが重要です。
| 企業・営業スタイル | おすすめのツールタイプ | 確認したい機能 |
|---|---|---|
| 営業対象を幅広く探したい企業 | 企業データベース型 | 企業数、業種・地域・従業員数などの検索条件 |
| ABMやターゲティング営業を行いたい企業 | 絞り込み・スコアリングに強いツール | 詳細な企業属性、インテントデータ、スコアリング |
| テレアポを効率化したい企業 | 電話営業向けリスト作成ツール | 電話番号、部署情報、リスト出力、CRM/SFA連携 |
| フォーム営業を行いたい企業 | フォーム営業まで対応するツール | 問い合わせフォームURL、送信可否、送信機能 |
| 少人数の営業組織 | リスト作成からアプローチまで一元化できるツール | 操作性、自動化機能、導入・運用のしやすさ |
| 既存のCRM・SFAを活用したい企業 | 外部システム連携に強いツール | CSV出力、API連携、CRM・SFAとの連携 |
たとえば、企業候補を幅広く抽出したい場合は、企業データベースの件数や検索条件の豊富さが重要です。一方、すでにターゲット像が明確な企業では、企業規模や業種だけでなく、導入システムや採用状況などで細かく絞り込めるツールが向いています。
また、フォーム営業を中心に行う場合は、リスト作成だけでなく、問い合わせフォームの確認や送信まで一括して行えるかどうかも選定ポイントになります。
ツールを利用するメリット・デメリット
リスト作成ツールの主なメリットは、企業情報の収集にかかる時間を削減できることです。
業種、所在地、企業規模などの条件を設定することで、ターゲットに合う企業をまとめて抽出できます。また、Web検索では見つけにくい企業まで対象にできる場合があり、営業先の選択肢を広げやすい点もメリットです。
一方、利用料金がかかることや、ツールによって収録データや検索条件が異なることはデメリットです。そのため、「どのような企業を探したいのか」「どの項目が必要なのか」「月に何社程度リスト化するのか」を整理したうえで選ぶことが重要です。
リスト作成後の営業アプローチも効率化できる
営業活動の効率化を考える際は、企業リストを作る工程だけでなく、その後のアプローチまで含めて設計することが重要です。せっかく短時間でリストを作成できても、その後にCSVをダウンロードし、営業担当者へ振り分け、企業サイトを1社ずつ確認して電話や問い合わせフォームからアプローチし、さらに結果を別の管理表へ入力するといった作業が必要であれば、営業担当者の負担は大きく残ります。
特に企業数が増えるほど、リストの受け渡しや情報確認、対応結果の転記といった細かな作業に時間を取られやすくなります。また、複数のツールやファイルを行き来することで、入力漏れや重複対応が発生する可能性もあります。
そのため、リスト作成ツールを選ぶ際は、条件に合う企業を抽出できるかどうかだけで判断するのではなく、抽出した企業にそのままアプローチできるか、営業担当者へスムーズに共有できるか、対応結果を一元管理できるかといった点も確認しておくとよいでしょう。
リスト作成からアプローチ、結果管理までを一連の流れとして効率化できれば、営業担当者は企業情報の整理や転記作業ではなく、見込みの高い企業へのアプローチにより多くの時間を使えるようになります。
関連記事:
FutureSearchならリスト作成からフォーム営業まで一括化
FutureSearchは、営業リストの作成から問い合わせフォームを使ったアプローチまで、新規開拓営業の一連の工程を一つのツールで進められる営業支援サービスです。

企業検索では、110万社以上のアクティブな企業データベースをもとに、業種や企業規模などの基本条件に加え、24,000件以上の独自キーワードを活用してターゲット企業を絞り込めます。企業データはAI技術などを活用して日次更新されているため、営業対象となる企業を継続的に探しやすい点も特徴です。
また、作成した企業リストをダウンロードして別のツールへ移すだけでなく、対象企業の問い合わせフォームへの営業アプローチまでFutureSearch上で行えます。フォーム送信はロボットだけに任せるのではなく、ロボットで対応できないフォームを専任スタッフが補完する「ロボット×人手」のハイブリッド方式を採用しています。
さらに、既存顧客などへの誤送信を防ぐ除外機能やNGワード検知、企業ごとにメッセージを個別化する生成AI、どの企業が反応したかを確認できるトラッキング機能なども用意されています。配信後には反応の高い業界や企業属性を分析できるため、リストを作って終わりではなく、結果を次のターゲット選定に活かしながら営業活動を改善していくことができます。
このように、FutureSearchでは「企業を探す」「リスト化する」「アプローチする」「結果を分析する」という営業サイクルを一元化できます。企業情報の検索やリストへの転記、フォーム送信といった定型作業を減らすことで、営業担当者が商談や提案、顧客対応など、より重要な業務に時間を使いやすくなります。
営業リスト作成を効率化したい方は、サービスの詳細資料や無料トライアルをご確認ください。
アタックリストに関するよくある質問(FAQ)
最後に、アタックリストの作成や管理についてよくある質問を紹介します。
Q1. 既存顧客(ハウスリスト)もアタックリストに含めるべきですか?
A. 含めることをおすすめします。既存顧客は、自社サービスへの理解があり、追加提案やアップセルの機会があるため、新規企業よりも受注確度が高い傾向があります。ただし、既存顧客と新規企業ではアプローチ目的や頻度が異なるため、リスト上でフラグ(例:「既存顧客」「新規開拓」)を付けて管理するのが効果的です。また、既存顧客でも「過去に他部署で商談中」「クレーム履歴あり」「再連絡NG」などの企業は、誤ってアプローチしないようステータスを明確にしておきましょう。
Q2. 業種や企業規模の情報は、どこまで詳細に調べるべきですか?
A. 営業判断に直接影響する項目に絞るのがおすすめです。例えば、「製造業」だけでなく「自動車部品製造」「電子部品製造」といった細分類まで調べると、より精度の高いターゲティングが可能になります。ただし、1社あたりの調査時間が長くなりすぎないよう注意が必要です。
目安としては、
- 業種:大分類(製造業、IT、小売など)+中分類(自動車、食品、SaaSなど)
- 企業規模:従業員数(50名未満、50〜100名、100〜500名、500名以上)または売上高
- 所在地:都道府県レベルまたは主要都市(東京、大阪、名古屋など)
これらを基準に、自社の営業リソースと相談して詳細度を調整しましょう。
Q3. 複数の営業担当者でリストを共有する場合、どのようなルールを決めるべきですか?
A. 入力ルール、更新頻度、責任者の3点を明確にすることをおすすめします。
具体的には、
- 入力ルール: 「株式会社」は必ず正式名称で統一/電話番号は「03-XXXX-XXXX」形式で統一/ステータスは「未架電」「接触済み」「商談化」「対象外」の4段階など
- 更新頻度: 架電結果は当日中に更新/企業情報は3か月ごとに確認/NG企業は即時登録
- 責任者: リストのフォーマット変更は管理者のみ許可/重複チェックは週1回実施
が挙げられます。
これらのルールを文書化し、新規メンバーにも共有することで、リストの品質を維持しやすくなります。
まとめ:成果につながるアタックリストは「作成」だけでなく「更新・改善」が重要
アタックリストとは、営業活動でアプローチする企業や顧客候補をまとめたリストです。
テレアポを目的とする場合はテレアポリストと呼ばれることもありますが、どちらも重要なのは、単に企業名や電話番号を並べるのではなく、「自社が狙うべき企業を選び、営業活動の結果まで管理できる状態」にすることです。さらに、作成後も重複の排除や情報更新、営業結果の記録を続け、成果データを次回のターゲット選定に反映することが重要です。
対象企業が少ない段階ではExcelでも十分ですが、営業先が増えるほど、企業検索やリスト更新にかかる工数も大きくなります。営業担当者がリスト作成に多くの時間を使っている場合は、企業データベースや営業リスト作成ツールを活用し、企業抽出からアプローチまでを効率化することも検討してみましょう。
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